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「働き方の配慮を、お願いしたい。でも、会社にどう切り出せばいいんだろう」

「診断書を出したけれど、この先、人事とどうやり取りすればいいのか分からない」

「産業医との面談があるけれど、何を話せばいいんだろう」

「同じ部署に戻るのは不安だと、どう伝えたら角が立たないだろう」

——適応障害で働き方に悩むとき、つらいのは症状そのものだけではありません。こうした「会社とのやり取り」を、たった一人で背負わなければならないという心細さが、じわじわと人を追い詰めます。

だから、まずお伝えします。あなた一人で、会社と向き合う必要は、ありません。主治医や産業医が、あなたと職場のあいだに立って、橋渡しをすることができます。

この記事の要点

会社とのやり取りを、あなた一人で背負う必要はない——医師が橋渡しをします
産業医は、あなたを評価する存在ではなく、職場の側を調整する「味方」になりうる
主治医（治療）と産業医（職場での働き方）は役割がちがい、連携すると両輪で支えられる
言い出しにくい配慮も、医師が「医学的に必要」と伝えれば職場も受け止めやすい
職場との情報共有は必ずご本人の同意のうえで——主導権は、つねにあなたの手に

職場との調整でお悩みの方へ
みなとメンタルクリニックは関内駅から徒歩2分（桜木町駅・馬車道駅から徒歩5分）。祝日以外は土日も診療しており、当日予約にも対応しています。当院の理事長は日本医師会認定産業医であり、診断書・意見書の作成から職場との連携まで対応します。
▶ WEB予約はこちら（当日予約可）／詳しくは産業医・休職・復職のご相談ページをご覧ください。

このページでは、産業医の役割、主治医との違い、職場との連携でできること、そして当院の体制について、横浜市中区・関内のみなとメンタルクリニックの精神科医が解説します。適応障害そのものについては適応障害とは？をご覧ください。

産業医とは、どんな存在か

「産業医」という言葉は聞いたことがあっても、実際にどんな役割なのかは、意外と知られていません。

産業医とは、働く人の健康を守るために、企業のなかで健康管理などを行う医師のことです。一定規模以上の事業場では、産業医を選任することが法律で義務づけられています。

産業医は、職場環境や働き方が従業員の健康にどう影響しているかを確認し、必要な助言や面談、そして「就業上、どんな配慮が必要か」という意見を述べます。近年は、メンタルヘルスの不調についても、休職や復職にあたって産業医が関わる場面が増えています。

よくある誤解を、解いておきます

「産業医との面談」と聞くと、多くの方がこう身構えます。

「働けるかどうかを、審査される」「会社側の医師に、ジャッジされる」

——そうではありません。

産業医は、あなたを評価したり、値踏みしたりする存在ではありません。あなたが健康に働き続けられるように、職場の側を調整する役割を担う——いわば、あなたの味方になりうる存在です。

構えず、力を借りるつもりで臨んでいただいて大丈夫です。

主治医と産業医は、何が違うのか

「主治医」と「産業医」は、どちらも医師ですが、立場と役割が、はっきり異なります。ここを理解しておくと、連携の意味が見えてきます。

主治医

あなた自身を診療し、病気の治療を担当する医師です。症状の改善や、療養・復職に関する医学的な判断を行います。あなたの味方として、回復に伴走する存在です。

産業医

企業の立場から、その人が「今の職場で、どのように働けるか」を確認し、就業上の配慮について意見を述べます。治療そのものは行いません。

復職の場面での、役割分担

たとえば復職の場面では、こう分担します。

主治医：「療養を経て、復職可能な状態か」を医学的に判断する
産業医：「実際の業務に就いて問題がないか、どんな配慮が必要か」を職場の視点から確認する

この二人が連携することで、「医学的な回復」と「職場での実際の働き方」の両面から、あなたを支えることができます。車の両輪のような関係です。片方だけでは前に進みにくいことも、二つがそろえば、無理なく前へ進めます。

復職の判断基準については、適応障害からの復職の記事で詳しく解説しています。

連携することで、こんなことができます

ご本人の同意のうえで、主治医・産業医・会社が連携すると、次のような対応が可能になります。

① 休職・復職の判断を支える

休職や復職の場面では、主治医の診断書や意見書、産業医の意見をもとに、会社が判断を行います。それぞれの立場から情報を共有することで、無理のない時期や進め方を検討しやすくなります。

「早すぎる復職で、また体調を崩す」——これを防ぐことができます。焦って戻って再休職になるのが、いちばん遠回りです。休職の具体的な流れは適応障害で休職する流れをご覧ください。

② 勤務の配慮を、橋渡しする

ここが、連携の最大の価値です。

業務量の調整、時短勤務、配置転換、残業の制限——回復に必要な配慮について、医学的な観点から意見を伝えられます。

考えてみてください。「残業を減らしてほしい」と自分の口から言うのは、どれほど勇気がいるでしょうか。「配置転換を希望します」と人事に伝えるのは。「あの上司の下には戻れません」と言うのは。

けれど、医師が「医学的に必要」と伝えれば、職場も受け止めやすくなります。あなたが矢面に立たずにすむ、ということです。

とくにハラスメントが背景にある場合、本人が直接交渉するのは、あまりに過酷です。そこに医師が入ります。

③ 復職後のフォローにつなげる

復職後も、産業医面談などを通じて働き方や体調を確認していくことで、再発のサインに早めに気づけます。

復職後の数か月は、実は最も再発しやすい時期です。主治医の通院と職場のフォローが連動することで、「戻って終わり」ではなく、その後の安定した就労までを支えます。復帰したあとの心細さも、見守る目があると、ずいぶん和らぎます。

当院の体制——主治医であり、産業医でもあります

ここが、当院の大きな特徴です。

当院の理事長は、精神保健指定医・精神科専門医であるとともに、日本医師会認定産業医です。つまり、患者さんを治療する主治医の視点と、職場での働き方を考える産業医の視点の、両方を持っています。

この「両方の視点を、一人の医師が持っている」ことには、実際的な利点があります。

治療の場で語られたあなたのつらさを、そのまま職場での働き方の調整に、無理なくつなげられるのです。「医学的にはこう」「でも職場の事情はこう」——その両方を、一人の頭の中で突き合わせられる。

外来診療では、患者さん本人の治療を行うとともに、ご本人の同意のうえで、職場の産業医や人事担当者と連携し、勤務の配慮や復職の進め方について情報を共有することもあります。

「会社に、どう伝えればいいか分からない」「配慮をお願いしたいが、言い出しにくい」——そうしたご相談も、産業医の視点をふまえてお応えできるのが、当院の強みです。

あなたが会社と一人で対峙するのではなく、医師が、あなたの隣に立って、職場との橋渡しをします。

診断書の発行についても、状況に応じて初診当日の発行に柔軟に対応しています。詳しくは産業医・休職・復職のご相談ページをご覧ください。

こんな場面で、職場との連携が役立ちます

休職にあたって、会社にどう伝えればよいか分からないとき
復職の時期や進め方について、会社と認識をそろえたいとき
復職後に、業務量や働き方の配慮をお願いしたいとき
同じ環境に戻ることが不安で、配置転換などを相談したいとき
産業医面談を控えていて、何を伝えればよいか整理したいとき
会社から「早く戻ってこい」と言われて、板挟みになっているとき

こうした場面で「自分一人で会社と話すのが不安」というとき、診察のなかで、伝え方や進め方を一緒に整理できます。何をどう言えばいいか、医師と作戦会議をするイメージです。

一人で悩んで言葉に詰まっていたことも、話しながら整理すると、意外とすっきりすることがあります。

仕事に行けない・行きたくないという段階の方も、遠慮なくご相談ください。

連携で、いちばん大切なこと——あなたの同意と、プライバシー

ここは、安心していただきたい、とても大切な点です。

主治医が職場や産業医と情報を共有する場合は、必ず、ご本人の同意のうえで行います。あなたの意向を確認せずに、診療情報が勝手に職場へ伝わることは、決してありません。この点は、はっきりとお約束します。

どこまでの情報を、どのように共有するかも、ご本人と相談しながら進めます。

「病名は、詳しく伝えたくない」
「この点だけ、配慮してほしい」
「ハラスメントの件は、伏せてほしい」

——こうしたご希望があれば、診察時にお伝えください。

あなたのプライバシーを守りながら、必要な範囲だけ連携を進めていく。そのコントロールは、つねに、あなたの手の中にあります。

連携は、あなたを職場にさらすためのものではなく、あなたを守るためのものです。ここを取り違えないよう、私たちも細心の注意を払います。

企業・人事担当者の方へ

従業員のメンタルヘルス不調や、休職・復職への対応に悩む企業・人事担当者の方も、いらっしゃると思います。

当院では、産業医業務にも対応しており、働く方の健康管理や復職支援に関するご相談を承ります。主治医と産業医、職場が連携することで、従業員の回復と、安定した就労を支えやすくなります。

産業医に関するご相談は、お電話にてお問い合わせください。

よくある質問

主治医に、職場と連携してもらうことはできますか？

はい。ご本人の同意のうえで、診断書や意見書の作成、職場や産業医との情報共有などに対応しています。どこまで連携するかは、ご本人と相談しながら進めますので、ご安心ください。

会社に病名を知られたくないのですが、連携できますか？

共有する情報の範囲は、ご本人と相談して決めます。「病名は詳しく伝えず、必要な配慮だけ伝える」といった形も、可能な場合があります。ご希望は、遠慮なく診察時にお伝えください。

産業医がいない会社の場合は、どうなりますか？

産業医がいない職場でも、主治医の診断書や意見書をもとに、会社と勤務の配慮について相談を進めることができます。会社への伝え方についても、診察で一緒に整理できますので、ご安心ください。

配慮をお願いすると、評価や立場に響きませんか？

不安に感じる方は多いですが、健康上必要な配慮を求めることは、労働者として正当なことです。医師が医学的な必要性として伝えることで、職場も受け止めやすくなります。どう伝えれば角が立ちにくいかも、一緒に考えられます。そして——無理を続けて再休職すれば、失うものはもっと大きい。それだけは、頭に置いておいてください。

産業医面談が不安です。何を話せばいいですか？

「審査される」と身構えなくて大丈夫です。体調や働き方について、感じていることを話せば十分です。何を伝えるか事前に整理したい場合は、診察のなかで一緒に準備できます。

会社が、配慮に応じてくれません。

まず、主治医から職場へ、環境調整の必要性を意見書で正式に伝えます。それでも変わらないなら、環境を変えるという選択を検討する段階かもしれません。ただし、決断は回復してから。診察で一緒に整理しましょう。

横浜・関内で、働き方や職場との連携にお悩みの方へ

適応障害は、職場環境が深く関わるからこそ、医療と職場の連携が回復を支えます。

「会社に、どう伝えればいいか分からない」「働き方の配慮を、お願いしたい」——そうした悩みを、一人で抱え込まないでください。あなたと職場のあいだに、医師が立つことができます。その心細さを、一緒に引き受けます。

みなとメンタルクリニックは、関内駅から徒歩2分、桜木町駅・馬車道駅からも徒歩5分。横浜市中区・関内を中心に、馬車道・桜木町・みなとみらいエリアからもお越しいただけます。祝日以外は毎日診療しており、当日のご予約にも対応しています（枠の状況によります）。日本医師会認定産業医である理事長のもと、復職支援や職場との連携にも対応しています。女性医師も在籍しています。

「こんなことで相談していいのだろうか」と、ためらう必要はまったくありません。会社とのやり取りに疲れ果てる前に、どうか一度、お声かけください。初めての方も、緊張されて当然です。私たちは、その一歩を、ていねいにお迎えします。

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