「休んだほうがいい、と言われました。でも、どうすればいいのか、まったくわからなくて」

診断書を渡したあと、患者さんがそう漏らすことがあります。休職という言葉は知っている。でも、誰に、いつ、何を伝えるのか。給料はどうなるのか。手続きは。復帰は。——何ひとつ、わからない。

そして、その「わからなさ」自体が、新しい不安になる。眠れない夜の材料が、また一つ増える。

この記事は、そのわからなさを解消するために書きます。休職の手順、診断書、お金、過ごし方——実務のすべてを、横浜市中区・関内のみなとメンタルクリニックの精神科医が解説します。適応障害そのものについては適応障害とは？の記事をご覧ください。

休職を考えている方へ
みなとメンタルクリニックは関内駅から徒歩2分（桜木町駅・馬車道駅から徒歩5分）。祝日以外は土日も診療しており、当日予約にも対応しています。日本医師会認定産業医の資格を持つ医師が在籍しており、診断書の作成から職場との調整、復職の設計まで対応できます。
▶ WEB予約はこちら（当日予約可）／初めての方は初診の方へをご覧ください。

まず——休職は「逃げ」ではありません

手続きの話に入る前に、これだけは。

休職をためらう方の頭の中には、たいてい同じ言葉があります。「みんなに迷惑がかかる」「逃げたと思われる」「キャリアが終わる」。

けれど、適応障害は、ストレス因から離れれば改善すると定義される病気です。つまり、離れることが治療そのものなのです。骨折した人がギプスを巻くのと、同じことです。

そして、無理を続ければどうなるか。適応障害とうつ病の違いの記事で書いたとおり、適応障害はうつ病への入口です。休日も晴れなくなり、何をしても楽しめなくなり——そこまで進めば、回復にはるかに長い時間がかかります。

早く休むほど、休職期間は短くて済みます。これは、外来で何度も見てきた事実です。

休職までの流れ——5つのステップ

ステップ1：受診する

すべてはここから始まります。診断書は、医師の診察なしには発行できません。

受診の際、次のことを伝えてください。うまく説明できなくても構いません。診察のなかで、一緒に整理していきます。

• いつから、どんな症状が出ているか
• 何がストレスになっているか（上司、業務量、異動など）
• 症状の波（月曜がつらい、休日は少し楽、など）
• 仕事や生活に、どんな支障が出ているか
• 休職を考えている、ということ

最後の項目は、遠慮せずに言ってください。「休みたいと言ったら、甘えだと思われるのでは」と心配される方がいますが、その情報がなければ、必要な書類を用意できません。

ステップ2：診断書を書いてもらう

診察のうえで休養が必要と判断されれば、診断書を発行します。

診断書に書かれる内容：

• 病名（適応障害、うつ病など）
• 症状の概要
• 必要な療養期間（「1か月の休養を要する」など）
• 就業に関する意見（配置転換が望ましい、など）

療養期間について。最初は1か月程度で発行し、経過を見ながら延長していくことが一般的です。「3か月」と最初から長く書くと、かえって心理的な負担になる方もいます。逆に、短すぎると焦りを生みます。ここは、状態を見ながら一緒に決めます。

診断書の発行には費用がかかります（保険適用外）。また、即日発行できない場合もありますので、必要な時期があれば診察で伝えてください。

ステップ3：職場に伝える

いちばん気が重いステップだと思います。実務のコツを書きます。

誰に伝えるか：直属の上司が基本ですが、上司がストレス因である場合は、その上の上司、人事部、産業医、健康管理室など、別のルートで構いません。無理に「原因そのもの」と対峙する必要はありません。

どう伝えるか：詳しい説明は不要です。「体調不良で、医師から休養が必要と診断されました。診断書をお持ちします」——これで十分です。症状を細かく説明する義務も、原因を告発する必要もありません。

電話やメールでも構いません。出社して直接伝えるのがつらいなら、無理をしないでください。「出社すること自体が症状を悪化させる」——それが、まさに診断書に書かれている状態なのですから。

連絡窓口を、一本に絞ってもらう。これは、休職に入る際に必ず依頼してほしいことです。同僚一人ひとりからの善意の連絡が、実はかなりの負担になります。「人事の◯◯さんを窓口に」と決めておくと、療養中の心の平穏がまるで違います。

ステップ4：休職の手続き

会社によって、必要な書類や手順は異なります。就業規則を確認するか、人事部に尋ねてください。確認すべきポイントは、次のとおりです。

• 休職期間の上限：勤続年数によって異なることが多い（例：勤続3年以上なら最長◯か月、など）
• 休職中の給与：無給が一般的ですが、一定期間は有給という会社もあります
• 社会保険料の扱い：休職中も本人負担分は発生します。どう支払うか（会社が立て替え、後日精算など）を確認しておいてください
• 連絡の頻度：月1回の報告など
• 復職の手続き：診断書の提出、産業医面談の要否など

ステップ5：療養に入る

ここからが、治療の本番です。

お金の話——ここを知らずに休まないでください

休職をためらう理由の、かなりの部分は経済的な不安です。ここは気持ちの問題ではなく情報と手続きの問題なので、手が打てます。

傷病手当金

健康保険から支給される制度です。病気やケガで働けなくなったときの、生活保障です。

主なポイント：

• 対象：健康保険の被保険者（会社員など）。国民健康保険には、原則としてこの制度はありません
• 条件：療養のため働けない状態が、連続する3日間（待期期間）を含み4日以上続いていること
• 金額：おおむね標準報酬日額の3分の2が目安です（満額ではありません）
• 期間：支給を始めた日から通算して最長1年6か月
• 申請：申請書に、医師の記入欄があります。当院で記入しますので、書類を診察にお持ちください

制度の詳細は変更されることがあるため、必ず加入している健康保険組合や協会けんぽにご確認ください。手続きの流れは制度・お金の記事一覧でも解説しています。

自立支援医療

通院の医療費（診察代・薬代）の自己負担が、原則1割になる制度です。休職中の通院は続くので、これを使わない手はありません。申請には診断書が必要です。詳しくは自立支援医療の記事一覧をご覧ください。

そのほか

• 労災：職場のハラスメントや過重労働が原因と認められる場合、労災申請という選択肢もあります（職場のストレス・ハラスメントの記事一覧）
• 民間の保険：就業不能保険などに加入していれば、給付の対象になることがあります

「使える制度がある」と知るだけで、眠りが少し楽になった方を、何人も見てきました。お金の不安は、情報で減らせます。

休職中の過ごし方——時期によって、やることが違う

第1期：ひたすら休む

最初にやるべきことは、たった一つ。休むことです。

ここでほぼ全員がぶつかる壁が、「休んでいるのに、罪悪感で休んだ気がしない」という状態です。平日の昼間に家にいる居心地の悪さ。「何かしなければ」という焦り。気づけば資格の勉強を始めていたり、たまった家事を一気に片付けようとしていたり。

けれど、その罪悪感自体が症状の一部です。罪悪感が消えてから休むのではなく、罪悪感を抱えたまま休んでください。回復とともに、罪悪感のほうが先に軽くなります。

第2期：生活リズムを立て直す

エネルギーが戻り始めたら、生活の骨組みを作り直します。

• 起床時刻を一定にする（眠る時間ではなく、起きる時間を固定）
• 朝、光を浴びる
• 食事を三度、決まった時間に
• 散歩から始める、ゆるやかな運動

詳しくは療養・休職中の過ごし方の記事と生活習慣で眠りを整える方法をご覧ください。

やってはいけないこと

①大きな決断をしない。これがいちばん重要です。退職、転職、離婚、引っ越し。「辞めたい」しか考えられなくなっている状態の判断は、視野が狭くなっています。辞めるかどうかは、回復してから決める。そのために休職があります。

②お酒に頼らない。眠りの質を落とし、気分を下げ、量が増えていきます。

③SNSと情報を浴び続けない。横になったままスマホで他人の充実した日常を眺めるのは、自責を煮詰める行為です。仕事のチャットの通知は、切ってください（通知が気になって休まらない方の記事）。

④復職の予定日を、自分で早めない。「来月には戻れるはず」と締め切りを設定して、間に合わないことに焦る——この構図をよく見ます。

旅行や外出は、していいのか

よく聞かれます。回復期に入って、本人が楽しめる範囲であれば、悪いことではありません。「療養中なのに遊んでいると思われないか」と気にする方が多いのですが、気力が戻って行動範囲が広がるのは、回復のサインです。

ただし、急性期に無理をして出かけるのは逆効果。時期を見て、診察で相談してください。

復職に向けて

休職はゴールではありません。問題は、戻る先です。

適応障害は、環境への反応として起こる病気です。同じ環境に、同じ働き方で戻れば、また同じことが起こります。これは論理的に当然のことです。

だから、復職の前に、環境の側を変える必要があります。

• 業務量の調整、残業の禁止
• 配置転換——原因が特定の上司や部署にあるなら、そこへ戻すのは合理的ではありません
• 時短勤務からの段階的な復帰
• 相談窓口の確保

これらは、主治医の意見書を通じて職場に依頼できます。当院には日本医師会認定産業医の資格を持つ医師が在籍しており、職場との調整を見据えた書類の作成、会社の産業医や人事との連携に対応しています。

復職の判断基準や、再発を防ぐ働き方については、復職の記事と休職・復職の記事一覧で詳しく解説しています。焦って戻って再休職になるのが、いちばん遠回りです。

受診の目安

• 仕事のストレスで、心身の不調が続いている
• 朝、起きられない。会社に近づくと体調が悪くなる
• 仕事のミスが増え、集中できない
• 眠れない、食べられない
• 「辞めるしかない」と思い詰めている
• 休職したほうがいいのか、迷っている

「休職するほどではない」と思う段階での相談で、まったく構いません。むしろ、その段階で来ていただけるのが理想です。診察の結果、休職せずに業務調整だけで乗り切れることもあります。

みなとメンタルクリニックは関内駅から徒歩2分、桜木町駅・馬車道駅から徒歩5分。横浜市中区・関内を中心に、馬車道・桜木町・みなとみらいエリアからもお越しいただけます。祝日以外は毎日診療しており、当日のご予約にも対応しています（枠の状況によります）。女性医師も在籍しています。

▶ WEB予約はこちら（当日予約可）／よくある質問

よくある質問

初診で、すぐに診断書は出ますか？

診察のうえで休養が必要と判断すれば、初診でも発行します。ただし、状態の把握が必要ですので、必ずしも即日とは限りません。「休職を考えている」ということを、診察の最初に伝えてください。

休職すると、クビになりませんか？

休職期間中の解雇は、原則として制限されています。ただし、就業規則で定められた休職期間の上限を超えた場合の扱いは、会社によって異なります。まず就業規則を確認し、不安があれば診察でご相談ください。

職場に、本当の病名を知られたくありません。

診断書の病名については、配慮できる場合があります。心配があれば、診察で率直に相談してください。ただし、休職の必要性を伝えるためには、一定の医学的な記載が必要になります。

休職中に、転職活動をしてもいいですか？

まず、その決断を急がないでください。症状が強い時期の判断は、視野が狭くなっています。回復して、冷静な頭で考えてから決めても遅くありません。また、傷病手当金は「働けない状態」に対して支給されるものなので、扱いに注意が必要です。診察でご相談ください。

休職期間は、どのくらいが普通ですか？

状態によって大きく異なります。数週間で戻れる方もいれば、数か月かかる方もいます。期間を目標にしないでください。「◯か月で戻る」と決めて焦ることが、いちばん回復を遅らせます。

次に読む

▶ 次のページ：仕事に行けない・行きたくないのは適応障害のサイン？対処法を横浜・関内の精神科医が解説

適応障害に関する記事の一覧は「適応障害について」カテゴリページ、休職・復職については「休職・復職について」カテゴリページからご覧いただけます。

参考文献・情報源

• 厚生労働省｜適応障害｜こころの病気について知る
• 厚生労働省｜心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き
• 全国健康保険協会（協会けんぽ）｜傷病手当金
• DSM-5-TR（アメリカ精神医学会）／ICD-11（世界保健機関）

この記事の監修者

田邊 陽一郎（精神保健指定医・精神科専門医・日本医師会認定産業医・難病指定医）
医療法人鴻志会 みなとメンタルクリニック 理事長。秋田大学医学部卒業後、東北での精神科救急・被災地医療、神奈川での在宅医療を経て、現職。うつ病・不安障害・睡眠障害・認知症などを中心に診療。

詳しいプロフィールはこちら