仕事がうまくいかず、休職することになった。少し回復してきて、そろそろ復職を、と考えるけれど――頭をよぎるのは、「また、同じことでつまずくんじゃないか」という不安。あるいは、休職を機に「発達障害の特性がある」と言われ、戸惑いながら、「これから自分は、どう働いていけばいいんだろう」と途方に暮れている。発達障害（ADHD・ASD）の特性を抱えて働く方のなかには、休職や復職をめぐって、こうした出口の見えない悩みを抱える方が、少なくありません。

横浜・関内のみなとメンタルクリニックの外来でも、こうしたご相談を、数多くお受けしています。まず、お伝えしたいことがあります。発達障害のある方の休職・復職には、その特性ゆえの「つまずきやすさ」が確かにあって、一般的な復職の進め方だけでは、同じ困りごとをくり返してしまうことがあります。だからこそ、特性に合った準備と工夫が要る。逆に言えば、そこを押さえれば、働き続けていく道は、ちゃんと開けます。このページでは、発達障害のある方が休職・復職でつまずきやすい理由、休職中の過ごし方、復職の判断、職場での具体的な工夫、使える制度や支援、そして産業医の関わりまで、横浜市中区・関内のみなとメンタルクリニックの精神科医・産業医が、公的な情報をふまえて、ていねいにご説明します。発達障害そのものについては「大人の発達障害（ADHD・ASD）について」もご覧ください。

なぜ、休職に至りやすいのか――「努力不足」ではありません

発達障害（ADHD・ASD）のある方が休職に至るとき、その背景にあるのは、本人の努力不足や能力の問題ではありません。多くの場合、その人の特性と、職場の環境とが、かみ合っていないこと――このミスマッチが、知らず知らずのうちに負担をため込ませ、休職へとつながっていくのです。

たとえば、ADHDの特性がある方は、複数の仕事を同時に進めること、締め切りの管理、優先順位づけが苦手なことがあり、ミスやスケジュールの乱れが、じわじわと重なりやすい。一方、ASD（自閉スペクトラム症)の特性がある方は、「適宜やっておいて」といったあいまいな指示の理解、対人関係での暗黙のルール、急な予定変更への対応、あるいは音や光といった感覚過敏に、人知れず強い負担を感じていることがあります。こうした困りごとが、毎日少しずつ積み重なっていく。そして、「できない自分はダメだ」と自信を失い、気分の落ち込みや不眠といった二次的な不調(二次障害)を引き起こし、ついには休職に至る――これが、典型的な経過です。つまり、つまずいたのは、あなたの努力が足りなかったからではなく、合わない環境で、人一倍がんばり続けた結果なのです。

「特性」と「二次障害」を、分けて考える

発達障害のある方の休職・復職を考えるうえで、ひとつ、とても大切な視点があります。それは、もともとの「特性」と、そこから生じた「二次障害(うつ・不安・不眠など)」を、分けて考えることです。

休職の直接のきっかけは、たいてい、二次障害としての心身の不調です。だから、まずはこの不調を、治療によって十分に回復させること。これが、復職の土台になります。ここまでは、ほかの病気の休職と同じです。けれど、発達障害のある方の場合、それだけでは足りません。二次障害が回復しても、その奥にある「特性と環境のミスマッチ」が手つかずのまま残っていると、復職後にまた同じ負担がかかり、同じことがくり返されてしまうからです。回復した体で、また合わない靴を履いて走り出すようなものです。だからこそ、「不調を治す」ことと、「特性に合った働き方に調整する」ことの、両方が必要になる。この二段構えが、発達障害のある方の復職の、いちばんの肝です。気分の落ち込みが続く場合は、うつ病とは？もご覧ください。

発達障害ならではの、復職のつまずき

復職の場面には、発達障害の特性ゆえに、つまずきやすいポイントがいくつかあります。一般的な復職支援では見落とされがちな、けれど見逃せない部分です。

ひとつめは、すでに触れた、同じ環境に戻ると、同じ困りごとがくり返されること。体調が回復しても、仕事の進め方や環境が以前のままだと、休職のきっかけになった困りごとが、また頭をもたげます。実際、メンタル不調による休職では、復職後に再び調子を崩すケースが少なくないことが知られています。ふたつめは、特性が「見た目には分かりにくい」こと。発達障害の特性は、外からは見えにくいため、「できるはず」「気の持ちようでしょう」と受け取られ、必要な配慮が得られないまま、また無理を重ねてしまうことがあります。みっつめは、自分の特性や、必要な配慮を、言葉にしにくいこと。とくにASDの特性がある方は、自分が何に困っていて、どんな配慮があれば楽になるのかを、その場でうまく言葉にするのが難しい。配慮を求めたくても伝えられず、結局また無理をしてしまう。そしてよっつめが、「ふり返り」のないまま戻ってしまうこと。なぜ休職に至ったのか、どの場面で負担が大きかったのかをふり返らずに復職すると、同じパターンをなぞりやすい。つらい休職期間は、見方を変えれば、自分の働き方を見つめ直す、またとない機会でもあるのです。

休職の初期にやること――まず、休む

休職に入った直後の時期に、いちばん優先すべきこと。それは、考えるでも、準備するでもなく、とにかく十分に休むことです。発達障害のある方は、休職に至るまで、長く長く無理を重ねてきていることが多く、心身ともに、底をつくほど消耗していることが少なくありません。この時期に「早く戻らなければ」と焦るのは、ガス欠の車を無理に走らせるようなもので、かえって回復を遠ざけます。

この時期は、生活リズムを大きく崩さない範囲で、睡眠・食事・休息を整えることを中心に、ただ過ごしてください。復職に向けた具体的な準備は、心身の調子が、ある程度戻ってきてから取り組むもの。休職初期から、無理に始める必要はありません。一方で、現実的な備えとして、傷病手当金などの制度の手続きは、早めに確認しておくと、経済面の不安がやわらぎ、安心して休むことにつながります。お金の心配を抱えたままでは、ゆっくり休めませんから。

復職に向けた、段階的な準備

厚生労働省は、心の健康問題で休業した方の職場復帰について、段階を踏んで進めることを示した手引き（「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」)を公表しています。発達障害のある方も、この考え方を土台にしつつ、そこに「特性に合わせた準備」を加えていくことが大切です。

一般的な流れとしては、まず十分な休養で心身を整え、次に生活リズムを回復させ、日中に活動できる時間を増やし、最終的に、職場復帰の準備性を高めていきます。発達障害のある方では、これに加えて、休職に至った経緯のふり返り、自分の特性の理解、復職後に必要な配慮の整理を行っておくことが、再発予防に直結します。「体調が戻ったから戻る」だけで終わらせず、「では、どう働けば、今度は続けられるのか」というところまで準備しておく。この一歩を踏んでおけるかどうかが、その後を大きく分けます。

復職できるかの判断は、どう行われるのか

復職の可否は、本人の「戻りたい」という気持ちだけで決まるものではありません。気持ちは大事ですが、それだけで無理に戻ると、また崩れてしまう。一般には、次のような点を確認しながら、主治医・産業医・職場が、一緒に判断していきます。

• 症状が十分に回復し、安定しているか
• 毎日決まった時間に起きて、活動できる生活リズムが整っているか
• 通勤に相当する時間帯の外出や、図書館などでの一定時間の作業に耐えられるか
• 集中力や作業能力が、業務に取り組める程度に回復しているか
• 復職後の働き方や、必要な配慮の見通しが立っているか

ここで、主治医と産業医の役割の違いを知っておくと、整理しやすくなります。主治医は「症状が回復したか」を診るのに対し、産業医は「その職場で、安全に働き続けられるか」を診る。両者の視点を合わせることで、無理のない復職のかたちが見えてきます。とくに発達障害のある方では、症状の回復に加えて、「特性に合った働き方の見通しが立っているか」が、復職の成否を大きく左右します。

「試し出勤」や、段階的な復帰

復職は、いきなりフルタイム・通常業務に戻すのではなく、段階的に慣らしていくのが基本です。職場によっては、正式な復職の前に、短時間から始める「試し出勤(リハビリ出勤)」のような仕組みが用意されていることもあります。

発達障害のある方にとって、この段階的な復帰には、大きな意味があります。特性と業務の相性を、実際に働きながら確かめ、調整していけるからです。短時間勤務から始める、負担の少ない業務から再開する、徐々に勤務時間や業務量を増やす――そうやって、本番の前にリハーサルを重ねるように、無理なく慣らしていけます。どんな形がとれるかは職場の制度によりますが、産業医や人事と相談しながら、現実的な進め方を一緒に探っていきます。

ADHDの特性に合わせた、職場での工夫

ADHDの特性がある方は、不注意・先延ばし・段取りの苦手さが、仕事のつまずきにつながりやすいとされています。次のような工夫が、助けになることがあります。

• タスクを書き出し、優先順位を「見える化」する(リスト・付箋・アプリの活用)
• 大きな仕事を、小さな手順に分けて取り組む
• 締め切りを、自分用に少し早めに設定しておく
• リマインダーやアラームで、予定や提出物の管理を補う
• 気が散りにくい環境(静かな席、通知を切る時間帯)をつくる
• 一度に複数の仕事を抱えず、一つずつ片づける形に整理する

大切なのは、これらを「本人の努力だけ」で抱え込まないことです。工夫は、職場側の配慮(指示の出し方、業務量の調整)と組み合わさってはじめて、本当の効果を発揮します。自分の工夫と、職場の配慮。その両輪で、ようやく回り出すのです。ADHDの治療やお薬については「横浜・関内でコンサータの処方を受けるには」もご覧ください。

ASDの特性に合わせた、職場での工夫

ASD（自閉スペクトラム症)の特性がある方は、あいまいさ・対人関係・急な変更・感覚過敏が、負担につながりやすいとされています。次のような工夫が役立つことがあります。

• 指示は、口頭だけでなく文書で、具体的に示してもらう
• 「適宜」「いい感じに」といったあいまいな表現を避け、基準を明確にしてもらう
• 業務の手順やルールを、マニュアルとして整理しておく
• 予定の変更は、できるだけ早めに、理由とともに伝えてもらう
• 感覚的な負担(音・光・においなど)を減らす環境調整(イヤーマフ、席の配置など)
• 相談できる窓口や担当者を、あらかじめ決めておく

ASDの特性がある方は、先ほど触れたように、自分の困りごとを言葉にするのが苦手なことがあります。だから、「何に困っているのか」を、一人で抱え込まず、医師や支援機関と一緒に整理し、職場に伝わる形にしていくことが大切です。言葉にする作業そのものを、診察でサポートすることもできます。

リワーク（復職支援プログラム)の活用

復職の準備を支える仕組みのひとつに、リワーク（復職支援プログラム)があります。リワークでは、生活リズムの回復、集中力や作業能力の確認、ストレスへの対処、対人関係のスキル、再発予防のためのふり返りなどに、段階的に取り組んでいきます。

発達障害のある方にとって、リワークには、特有の利点があります。自分の特性や、苦手な場面を、実際の活動を通じて具体的に把握でき、「復職後に、どんな工夫が必要か」を整理できるのです。頭で考えるだけでなく、体験のなかで見えてくるものがあります。リワークには、医療機関で行うもの、地域障害者職業センターなどの公的機関が行うもの、就労移行支援の枠組みで行うものなどがあり、どれが適しているかは状況によって異なります。当院では、必要に応じて、こうした地域の支援機関と連携しながら、復職を支えていきます。

「合理的配慮」という、心強い考え方

復職や就労を支える、重要な考え方が、合理的配慮です。これは、障害のある方が働くうえでの支障を取り除くために、職場が行う調整のことを指します。

2024年4月から、障害者差別解消法の改正により、民間の事業者にも、合理的配慮の提供が義務づけられました。また、障害者雇用促進法でも、事業主には合理的配慮を提供する義務が定められています。発達障害のある方にとっての合理的配慮には、たとえば、指示を文書やメールなど形に残る方法で伝えてもらう、業務の優先順位や締め切りを明確に示してもらう、マルチタスクを避けて一つずつ取り組める形に業務を整理してもらう、静かな環境や感覚的な負担の少ない席を用意してもらう、急な変更を減らして予定を共有してもらう、定期的な面談で困りごとを相談できる窓口をつくってもらう――こうしたものが考えられます。

ただし、ひとつ理解しておきたいのは、合理的配慮は「何でも要求できる」ものではない、ということです。事業主に過重な負担とならない範囲で、本人と職場が対話しながら、現実的な調整点を探していくもの。一方的な要求でも、わがままでもなく、お互いの歩み寄りで決めていくものだと捉えておくと、職場との話し合いも進めやすくなります。なお、配慮を求めた結果として不利益な扱いを受けることは、法の趣旨に反します。話し合いでの解決が難しい場合には、各都道府県の労働局などに相談できる仕組みもあります。

「配慮を求める」とき、診断や主治医の意見が役立ちます

合理的配慮を受けるには、自分の特性と、必要な配慮を、職場に伝える必要があります。けれど、「自分はつらいんです」と本人が訴えるだけでは、職場も、どう対応すればいいか判断しづらい。そこで力になるのが、医師による診断や、主治医・産業医の意見です。医学的な裏づけがあることで、職場も「では、こう配慮しよう」と、具体的に検討しやすくなります。あなたのつらさに、客観的な根拠という後ろ盾がつくイメージです。

当院では、診断や、復職に関する診断書・意見書の作成に対応しています。どこまでを職場に伝えるか、どう伝えるかについても、ご本人と相談しながら、慎重に進めます。診断を受けることは、自分にレッテルを貼ることではありません。必要な配慮や支援に、自分をつなげるための「手がかり」です。診断の流れについては「大人のADHD診断の流れ｜問診・心理検査」もご覧ください。

産業医の関わり――主治医とは、役割が違います

復職の場面では、主治医とは別に、産業医が関わることがあります。両者は、同じ医師でも、立つ位置が違います。主治医が「病状が回復したか」を診るのに対し、産業医は「その職場で、安全に働き続けられるか」という観点から、復職の可否や必要な配慮について、意見を述べる立場です。

発達障害のある方の復職では、この産業医の視点が、とくに力を発揮します。特性に合った業務調整や配慮を、職場の実情をふまえて、現実的に形にしていくには、医学的な理解と、職場の事情の両方を見られる産業医の関わりが、欠かせないからです。「どの業務なら無理なく取り組めるか」「どんな配慮が、この職場で現実的か」「勤務時間を、どう段階的に戻すか」――こうした具体的な調整に、産業医の視点が活きてきます。

みなとメンタルクリニックには、日本医師会認定産業医の資格を持つ医師が在籍しています。精神科の診療と、産業医の視点の、両方から、休職・復職の相談に対応できること。これが、当院の大きな特徴です。「復職にあたって、職場にどう伝えればいいか」「どんな配慮を求めればいいか」といった、働き続けるための具体的な相談にも応じています。仕事のストレスや休職・復職の悩み全般については「仕事のストレスで限界を感じている方へ｜産業医・休職・復職のご相談」もご覧ください。

休職中に利用できる制度

休職中の生活を支える制度として、まず知っておきたいのが傷病手当金です。これは、病気やケガで仕事を連続して3日以上休み、4日目以降も働けない場合に、健康保険から支給されるもので、一定の要件を満たせば、最長1年6か月を限度に支給されます(金額や要件は、加入している健康保険によります)。このほか、発達障害のある方では、状況に応じて、次のような制度を利用できる場合があります。

• 自立支援医療(精神通院医療)：通院の医療費の自己負担を軽減できる制度
• 精神障害者保健福祉手帳：各種の支援やサービスを受けられる場合がある
• 障害福祉サービス(就労移行支援など)：復職・就労に向けた訓練や支援
• 地域障害者職業センター：職場復帰支援(リワーク支援)や職業相談

自立支援医療については「自立支援医療（精神通院医療)とは｜医療費を1割に軽減」もご覧ください。どの制度が利用できるかは、状況によって異なるため、主治医や、お住まいの自治体の窓口に、ご相談ください。制度を知っておくだけでも、「いざとなれば使える」という安心が、回復を後押しします。

家族や、周囲ができること

発達障害のある方が休職しているとき、家族や周囲の関わり方も、回復と復職に、大きく影響します。くり返しになりますが、発達障害の特性は、外から分かりにくい。だからこそ、身近な人にまで「怠けている」「気の持ちようだ」と受け取られてしまうと、本人は、逃げ場をなくし、さらに追い詰められてしまいます。

支えるうえで、いちばん大切なのは、まず本人のつらさと特性を理解し、回復を焦らせないことです。「早く戻れ」と急かすのではなく、休養を支え、ふり返りや準備を、一緒に考える。その姿勢が、本人の何よりの安心になります。一方で、家族だけで、すべてを抱え込む必要もありません。医療機関や支援機関と連携しながら、無理のない範囲で関わっていく。それが、長く支え続けるための、現実的なコツです。

「戻ること」より、「続けられること」を目標に

最後に、いちばん大切なことをお伝えします。発達障害のある方の復職では、「とにかく元の職場に戻ること」を、ゴールにしすぎないでください。無理に戻っても、特性に合わない環境のままでは、また不調をくり返してしまう。それでは、本当の意味で前に進めません。

目指すべきは、「戻ること」ではなく、「働き続けられること」です。そのために、二次障害の回復、特性の理解、職場の配慮、必要な制度の活用を、一つずつ、組み合わせていく。ときには、部署の変更や、働き方の見直し、障害者雇用枠での就労といった選択肢を、検討することもあります。どの道が自分に合うかは、特性・希望・職場の状況によって、人それぞれです。大事なのは、その答えを、一人で出そうとしないこと。医療・職場・支援機関と一緒に、あなたにとっての「続けられる働き方」を探していきましょう。

初診で、相談するとよいこと

休職・復職について相談する際、次のようなことを整理しておくと、診察がスムーズに進みます。ただ、全部を完璧に整理してくる必要は、まったくありません。うまく話せなくても、診察のなかで、医師が一緒に確認していきます。

• いつ頃から、どんな困りごとが続いているか
• 休職のきっかけになった出来事や、つらかった場面
• 仕事のなかで、とくに苦手・負担に感じる業務
• 現在の睡眠・気分・体調の状態
• 職場の状況(休職制度、産業医の有無、相談できる人)
• 復職について、いま考えていることや、不安

よくある質問

発達障害だと、復職は難しいのでしょうか？

難しいと決まっているわけでは、まったくありません。二次障害の回復と、特性に合った働き方の調整を組み合わせることで、働き続けられる方は、たくさんいらっしゃいます。大切なのは、同じ環境にそのまま戻るのではなく、必要な工夫を加えることです。

職場に、発達障害であることを伝えるべきですか？

伝えるかどうか、どこまで伝えるかは、ご本人が選べます。合理的配慮を受けるには伝える必要がありますが、伝え方やタイミングは、慎重に考えたほうがよい場合もあります。主治医や産業医と相談しながら決めるのが、安心です。

復職の診断書は、書いてもらえますか？

はい、診断書や、復職に関する意見書の作成に対応しています。職場へどう伝えるかも含めて、ご本人と相談しながら進めます。

産業医がいない会社なのですが、相談できますか？

はい。当院では、精神科の診療に加えて、産業医の視点からの相談にも対応しています。職場に産業医がいない場合でも、復職に向けた工夫や配慮の整理について、ご相談いただけます。

復職と転職、どちらがよいか迷っています。

どちらがよいかは、特性・職場の状況・ご本人の希望によって異なります。元の職場で配慮を得て続ける道もあれば、特性に合った環境へ移る道もあります。つらい時期に大きな決断を急がず、まず状態を整えてから、一緒に整理していきましょう。

復職してから、また調子を崩さないか不安です。

再発予防には、特性に合った働き方の調整と、困りごとを早めに相談できる体制が大切です。復職後も定期的に通院し、状態を見ながら調整していくことで、無理のない働き方を続けやすくなります。一人で抱え込まないことが、何よりの予防になります。

横浜・関内で、発達障害の休職・復職を相談したい方へ

「また同じことをくり返すんじゃないか」――その不安は、これまで合わない環境で、人一倍がんばってきたからこそ生まれるものです。決して、あなたが弱いからではありません。発達障害のある方の休職・復職は、二次障害の回復、特性の理解、職場の配慮、制度の活用を、一つずつ組み合わせていけば、「働き続けられる」道は、ちゃんと拓けます。そして、その道を、一人で歩く必要はありません。

みなとメンタルクリニックでは、発達障害（ADHD・ASD)の診断・治療に対応し、休職・復職をめぐる相談にも応じています。日本医師会認定産業医の資格を持つ医師が在籍しており、精神科の診療と産業医の視点の、両面から、「どう働き続けるか」を一緒に考えていきます。診断書・意見書の作成、地域の支援機関との連携にも対応しています。関内駅から徒歩2分、桜木町駅・馬車道駅から徒歩5分。横浜市中区・みなとみらいエリアからもお越しいただけます。土日も診療しており、お仕事帰りや休日にも通いやすい立地です。当日予約にも対応し、女性医師も在籍しています。「復職が不安」「また同じことをくり返さないか心配」「職場にどう伝えればいいか分からない」という方は、一人で抱え込まず、どうぞご相談ください。WEB予約はこちらから、ご不明な点はよくある質問もご覧ください。

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• 大人の発達障害（ADHD・ASD)について／大人のADHD診断の流れ｜問診・心理検査でどう調べる？
• 横浜・関内でコンサータの処方を受けるには｜大人のADHD診断・登録医療機関での治療／自立支援医療（精神通院医療)とは｜医療費を1割に軽減
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参考・情報源

本記事は、以下の公的情報をもとに作成しています。制度の詳細や最新の取り扱いは、公式情報や各窓口でご確認ください。

• 厚生労働省｜心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き
• 厚生労働省｜障害者差別解消法（2024年4月 事業者の合理的配慮の提供義務化)
• 厚生労働省｜障害者雇用促進法（合理的配慮・法定雇用率)
• 独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構｜リワーク支援・職場復帰支援・地域障害者職業センター
• 全国健康保険協会ほか｜傷病手当金

この記事の監修者

田邊 陽一郎（精神保健指定医・精神科専門医・日本医師会認定産業医・難病指定医）
医療法人鴻志会 みなとメンタルクリニック 理事長。秋田大学医学部卒業後、東北での精神科救急・被災地医療、神奈川での在宅医療を経て、現職。うつ病・不安障害・睡眠障害・発達障害などを中心に診療。産業医として、休職・復職や職場のメンタルヘルスにも対応。

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